Clear Consideration(大学職員の教育分析)

大学職員が大学教育、高等教育政策について自身の視点で分析します

大学教員のリクルーティング@経済学者の場合

high190です。
私は教員の採用については、通常公募で行われているものだと認識してたんですが、実際にはリクルーティング活動も行われているようです。

東京大学伊藤隆敏教授が東大経済学部の教員リクルーティングについて、記事を書かれていましたのでご紹介します。


1月3〜5日に開催されたアメリカ経済学会年次大会に参加するため新年早々アトランタへ出張した。学会では論文を1本発表したが、それより東大の経済学研究科の採用面接に時間を使った。アメリカ経済学会は、実は、経済学PhD(博士号)取得予定者の就職面接会も兼ねている。
採用側の大学は学会期間中の3日間で1人30分の面接を40人ほどこなすのが通常。学生は、一流大学卒業で超優秀の評判が立ったものは20校を超える面接に招待されることも珍しくない。一方、出身大学や専攻分野にもよるが数校の面接しか入らない人も多い。面接まで押し込むのは指導教員の力量でもあるが、面接の30分でいかに自分の長所をアピールできるかは本人次第。面接側の質問も鋭い。
さて今回の東大は、5分野5人の採用を考え、6人の教員が出張、シフトを組みながら国籍多様の34人を面接した。面接しながら、面接されていた30年前の自分が重なった。
このアメリカの「ジョブ・マーケット」に参加することで、アメリカの最近の研究の「はやり」を知ることもできるし、学生を売り込む側のアメリカの大学の先生(旧友)との情報交換もできる。
しかし、東大の採用は苦戦の連続だ。経済学新PhDの東大での給与はアメリカ一流大学の半分。いまや日本経済も研究対象としての価値がはげ落ちた。最上級の人材はとれない。さらに、日本語ができない学生にとっては、東京での生活は非常に不安に思えるらしい。われわれは、失業よりは東大で我慢する、という二流学生は採用したくない。これはと思う学生には、東大経済学研究科の長所を大宣伝。これから面接で厳選した学生を招待して就職セミナーをさせるステージだ。

なるほど、アメリカ経済学会に出席して論文発表をするだけではなく、研究者のリクルーティングも兼ねているとは。
確かに学会には若手研究者も多数出席しますから、リクルーティングするには最適です。


二流学生は採用したくないというあたり、日本の最高学府としてのプライドもあるでしょうね。
ただ、アメリカの一流大学(アイヴィーリーグ?)との給与には大きな開きがあるようで、どう東京大学の魅力をアピールするかでしょうね。
また、東京という都市の魅力を売りにするのもひとつの方法です。

東京という都市の魅力を売りにして、研究者を募集しても面白い。
ちなみに、東京大学では研究者・職員の公募を受け付けるためのWebサイトもちゃんと準備されています。

幅広く人材を募る一方、優秀な人材は一本釣りで獲得しないと良質な研究者は集められないことを示す例ですね。

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