Clear Consideration(大学職員の教育分析)

大学職員が大学教育、高等教育政策について自身の視点で分析します

マイクロソフトのソフトウェアが大学でより使いやすく

high190です。
ちょっと前のニュースですが、大学のIT化に耳寄りな情報がありました。

マイクロソフトは11月1日、高等教育機関向けにソフトウェアを提供する「包括ライセンス契約」を始めた。
大学や高専専修学校、専門学校などが対象。PCの台数ではなく、教職員と学生の人数に基づきライセンス契約を結ぶ方式。アカデミックボリュームライセンスなどと比べライセンス管理がより簡易になる上、コスト削減も可能という。
例えば教職員300人・学生1000人の場合、アカデミックパックで「Office Ultimate 2007」を導入した場合は5174万円(@3万9800円)かかるが、包括ライセンス(1年間×4年)なら「Office Enterprise 2007」と「Windows Vista Business Upgrade」「Core CAL」を含むプラットフォームで契約しても合計1716万円(教職員@5300円、学生@2700円)で済むという。

もはやマイクロソフトのソフトウェアはインフラになっているので、価格が下がるのは良いことです。しかし、いままでが高すぎたですし、まだ大学にとっての負担は大きいですよね。現在では、Google Doc&Spread Sheetのようなオンラインで無償利用可能なものもありますので、消費者に合わせた価格形態になるといいんですけどね。