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Clear Consideration(大学職員の教育分析)

大学職員が大学教育、高等教育政策について自身の視点で分析します

大学職員向けのEAP(Employee Assistance Program)プログラムが今後、広まりそうな予感

high190です。
東京大学が職員のメンタルヘルスケア支援プログラムを導入することになったそうです。
大学職員に求められるスキルは専門化しており、ストレス要因の構造を分析する必要がありそうです。


アドバンテッジリスクマネジメント東京海上日動メディカルサービス(東京・千代田、矢野孝明社長)は共同運営するメンタルヘルスケア支援プログラムを東京大学が導入したと発表した。職員を対象にウェブ上でストレス検査を実施し、不調者に臨床心理士や医師によるカウンセリングを提供する。国立大学法人化に伴い職員の負荷が増していることに対応する。
対象職員は約2000人。1月中旬まで各自のパソコンからストレス検査を受診する。メンタル不調者の早期発見や、組織分析を通じて職場環境の改善につなげる。「業務の多様化、煩雑化で職員の精神的負荷が増している」(東大)ため相談体制を強化する。2004年の法人化で国立大学の予算や職員は削減傾向にある。アドバンテッジ社によると同プログラムの利用は企業120社に対し、大学は東大を含め2校にとどまっており、今後、大学教職員への導入を積極的に働き掛ける。

アドバンテッジリスクマネジメントがプレスリリースを発表しています。
企業と大学では就業環境もだいぶ違いますので、EAP(Employee Assistance Program)を大学向けにアレンジする必要があるでしょうね。

アメリカなどでは既に教職員のメンタルヘルスケア支援を実施している大学もあるようです。

その他、大学図書館職員のストレス要因などを分析している論文もあります。
こうした資料もEAP導入時の参考に出来るのではないでしょうか。(実際に大学図書館職員としてお勤めの方が書かれているもので、説得力のある内容です)