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Clear Consideration(大学職員の教育分析)

大学職員が大学教育、高等教育政策について自身の視点で分析します

名古屋大学に次世代の自動車開発を研究するセンターが設立

Diary

high190です。
名古屋大学を中心に、安全・環境に配慮した次世代の自動車を開発するグリーンモビリティ連携研究センターが開設されたそうです。


より安全で環境に優しい次世代の自動車を開発する「グリーンモビリティ連携研究センター」が、名古屋大学名古屋市千種区)に開設され、4日、記念式典が開かれた。名大の工学系や環境系の研究科から37人の教授らが集結し、専門領域を超えて研究する。東海地方にある自動車関連企業の人材育成の役割も担う。センターでは、衝突しそうになると自動的にブレーキをかけたり、交通事故が起きやすい地点の情報をカーナビゲーションを使って運転者に知らせたりするシステムを研究する。また、自動車に使える軽くて頑丈な材料やリサイクルできる希少金属の利用など、環境に配慮した技術の開発も行う。さらに、自動車関連の企業の要望に応じて、社会人向けの研究課程を設け、人材育成を行う。名大ではこれまで、工学、環境学、経済学、情報科学の各研究科やエコトピア科学研究所が特定の技術をバラバラに研究してきた。センターでは、こうした縦割りの研究を排除して、大学が持つ技術を効率よく組み合わせ、メーカーの新車開発に貢献することを目指す。
名古屋工業大や岐阜大、三重大など東海地方の大学のほか、ヨーロッパやアジア、アメリカの計10か国の大学・研究機関とも連携する。
センター長に就任した宮田隆司教授は記者会見で、自動車産業が集積する東海地方で、従来の枠組みを超えて技術を融合していきたい」と述べた。次世代自動車の研究拠点としては国内で最大規模となる。3月末に完成する新研究棟(4階建て)を拠点にする。

自動車は現代社会に欠かせないものであると同時に、環境負荷が高いものであることから省エネルギー化が推進されてきた歴史があります。
日本では省エネ法が整備されたことに伴い、1998年に「トップランナー方式*1が採用され、自動車もより厳しい環境基準を満たすように求められてきました。センター長に就任した宮田教授も語っているとおり、自動車産業が集積する東海地方でこういった取り組みを行うことの意義は大きいと思います。地域の産業集積に合わせた形での産学連携の参考事例ですね。

*1:各々の機器において、基準設定時に商品化されている製品のうち「最も省エネ性能が優れている機器(トップランナー)」の性能以上に設定する制度